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研究開発技術部門マネージャー(管理職)育成人事研修

 

  • 開発管理者を育成する

    ベクトルを束ねてシナジーを生む統率力獲得
    開発を実現するビジョンとリーダーシップ修得
    戦略的開発思考によるマネジメント力修得
    革新を生む技術人材育成力の獲得
    自分視点から組織視点への意識改革


 どんなに優れた技術者集団であっても、それぞれが自分のやりたいことを勝手にやっているだけでは組織の意味が無く、シナジー効果が生まれません。メンバーそれぞれが自分の役割を認識して遂行し、共通のゴールに向かってベクトルを一致させて進んでこそ、シナジー効果が生まれ、1+1が3になり、5に、10になって創造と革新が生まれるのです。しかし、得てして技術者は個性が強く、自信の考えに自信を持っていることからそれらをまとめることは容易ではありません。

 個性的で1匹オオカミ志向の強い集団である開発チームのベクトルを合わせて共通のビジョンを持ってゴールに進んでいくためには優れたリーダー、すなわち、実際に現場を統率して運営する役割と責任を担うマネージャー層、管理職層が必要不可欠です。彼らが、組織全体のビジョンを実務に落とし込んで、バラバラの思考を一つにまとめてこそ全体成果が生まれます。そのためには、優秀な管理職研究開発マネージャー育成しなければならず、それが管理職、マネージャー研修の目的と役割でもあります。

 もう一つ、マネージャー層の重要な役割が「育成です。いくら人事研修などのシステムとしての若手社員や中堅社員の育成を行っても、現場での育成が疎かではその効果は半減します。そして、人を育てるためには、育成力、現場力が必要不可欠です。しかし、現実には全社共通化された育成システムとなっていることがほとんどで、技術部門特有の要素については無視されています。例えば、評価一つとっても、決めた通りに完成することを前提とする製造部門と、上手く行かないことも織り込む必要がある開発部門を同じように扱えるでしょうか。

成果を出し、人を育て
会社の未来を創るのは
現場の管理者、マネージャーです

 組織としての大きなビジョン、目指すゴールを決めることは会社、すなわち、経営層の役割です。しかし、現場の管理職、マネージャーにも強い決断力が求められ、そのための判断力も必要となります。単に現場を動かすのではなく現場経営者、将来の経営層候補として経営視点を獲得して未来の先導者へと成長していくことも管理職、マネージャー層の重要な役割です。

 JRLは、技術者視点を兼ね備え、技術部門特有の要素についても適切に対応できる、技術者を育てることができる管理職、マネージャーを育成を行います。開発の現場経営者として、部門を束ねて組織力のシナジーを生み、確実に会社ビジョンを実現するマネジメント力を育成します。次代の管理者を育成すると同時に、将来の経営を担う人材として、育成力経営視点を持ったマネージャーを生み出します。


一般的な文系ベースの概念的研修にはない 理論と納得感に基づく論理的人材育成を提供します



主な対象
・管理職、マネージャー層
・管理職候補(リーダー層)
・部長、課長(候補)層 
 

 
目指す姿
・明確な未来ビジョンを持った現場経営者
・戦略思考と俯瞰視点を持つディシジョンメーカー
・熱いハートと冷徹な判断力を併せ持つ育成者
・事業化志向のプロジェクトマネージャー
・現場実務を理解できる管理者
・ハイレベルな技術者であると同時に管理育成者

 

  • キーワードの羅列と教科書受け売りの金太郎飴研修ではなく、明確なロジックに基づく納得と理解による実践教育で必要とされる革命的思考変革を実現します。
  • 現場実務とリンクした講義と実践ワークによって確実に現場で活用できる教育を行います。
  • 夢をビジョンへと変換して行動力へ繋げ、確実な事業化を実現する戦略思考を育成します。
  • 管理思考に留まらず、経営思考も鍛えることで次代の経営者候補を育成します。
  • シーズを生み出す発想力とニーズを見つけ出す目利き力、そして、商品化、事業化を実現するコーディネート力を持ったプロジェクトマネージャーを育成します。
  • 導き育てるためのブレない芯と決断力、自律行動に導く指導力、度量と器量を生むメンタルタフネスを育成し、次の管理者を生み出せる管理者を育てます。
  • 技術者視点と経営視点の両立

学ぶこと

  • 業務マネジメント
  • 人材マネジメント
  • 技術マネジメント
  • 技術部門マネジメント
  • モチベーションマネジメント
  • 指示
  • 指導
  • 育成
  • 評価
  • 戦略策定
  • 意思決定
  • テーマ化
  • 事業化
  • 調整力
  • 技術継承
など

プログラム、構成、方式等詳細は、お問い合わせください。

  

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